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新聞報道を受けて


大阪音楽大学に関心をお寄せくださる皆様に


 平素より本学の教学運営にご理解を賜り感謝申し上げます。
 先日、毎日新聞デジタル版に続き、夕刊紙面でも本学楽器資料館の件が取り上げられました。見出しからは誤解を与えられかねませんが、記事の内容について、新専攻設置に伴う教室の必要性から、現資料館の教室への転用と一部縮小という内容に大きな誤謬はありません。ただ前回のホームページの告知とも重複しますが、縮小された資料館スペースに、西洋楽器、和楽器は全て継承されること、SNS等で拡散された資料館の廃止、楽器の売却、廃棄などは、本法人に真偽を確かめることなく流された誤情報であり、改めて一切計画にはないことをお伝えいたします。今回は、SNS等による情報の無責任さや不正確さ、またそれによって被害を受ける人や機関があることを再認識いたしました。加えて、移譲を検討していましたその他の全ての収蔵資料についても、学内に保持して展示に供することを新たに決定したこともお伝えします。
 
 本学は関西唯一の私立音楽単科大学として、建学の精神「新音楽ノ発生地タラン」を実践すべく多様な音楽領域の学びを包摂しながら発展してまいりました。伝統的なクラシック音楽やジャズやポピュラーに関する「演奏とその周辺」を従来から大きな柱の一つとしておりますが、近年、音楽を媒介として社会と接点を創出する「ミュージックビジネス専攻」、「ミュージックコミュニケーション専攻」さらには商業音楽の創作をキャリアに繋げる「ミュージッククリエーション専攻」などの「音楽活動を補完、支援する領域」の学びの場を、次代の音楽大学が備えるべき新たな柱として位置付けています。

 それらを含む学校法人としての中期経営計画の取り組みは、経営の安定化に向けて成果を上げ始め、今年度は、大学において募集定員を大きく上回る入学者を得ました。少子化やクラシック離れなど、本学を取り巻く環境は決して容易ではありませんが、種々の施策によって法人経営は順調に推移し始めています。今後はこの2つの柱が互いに関連し高め合いながら、教育、経営の両面で活力を生み出す、新たな「音楽大学像」をお示し出来るよう尽力して参ります。

 今回の件は、このような流れの中で皆様のお目に留まりました。お寄せ頂いた多くのご意見から、我々は、社会が音楽大学に求めているものを改めて確認し、大きな示唆を得ることが出来ました。同時にその責務と役割を再認識する機会となりました。今後も引き続き、学生に対してより良い教育環境の整備に努め、継承と前進のバランスにきめ細やかに配慮しながら、この誇るべき学びの場の更なる発展を期するものです。皆様のご理解を心よりお願い申し上げます。

2022年7月7日
学校法人大阪音楽大学
理事長 中村孝義
大阪音楽大学・大阪音楽大学短期大学部
学長 本山秀毅